【オンライン海外就職セミナーのお知らせ】2024年12月11日（水）18:00～18:45(SGT)/19:00～19:45(JST)
日本企業の海外ビジネス強化が進む中、海外での就労・生活に関心を持つ方が増えております。この度パソナでは、海外就労や海外駐在に挑戦したいと願う方を対象とした、就労支援セミナー『Crossing Borders～海外就労で実現するグローバルキャリア～』を開催します。本セミナーでは、パソナグローバルサーチ事業部 石山 航太より、各国・エリアの最新就労情報や海外駐在に関する国・エリア情報・求人傾向・実際の事例などを解説いたします。
ローカルスタッフ向けトレーニングプログラム詳細のご案内 -Leadership Essentials Program for Local staff-
毎年ご好評をいただいております、パソナシンガポールとプレセナストラテジックパートナーズ共催のローカル従業員向けオンライン・公開型（1社1名から参加可能）のトレーニングプログラムですが、今年も11月に開講いたします！
今年はLeadership Essentials Programとして、現地ビジネスを支えるローカルリーダーの思考力・マネジメント力をアップする3講座を開講いたします。
【パソナ参加・JCCIパネルディスカッション】人材会社5社が本音で語り尽くす！シンガポールでの採用・人事：成功のための㊙チェックリスト
刻々とアップデートされる規制、絶え間ないインフレーション、競争の激化など、日系企業にとって
厳しい環境の下、どうすれば当地で「良い人を採用」し、「良い人に長く働いてもらう」ことができるのか。
人材会社5社の皆様に1時間半、これまでの経験から得た知見を本音で語り尽くす予定です。
パソナ×プレセナ◆無料ウェビナー◆『改善と革新を両立させるための3つの論点』
採用・人材育成を主戦場とするパソナシンガポールとプレセナでの共同開催の無料ウェビナーです！
色々なお客様とお話をする中で、マネジメントとして赴任している駐在員の皆様は
人事・労務、財務・会計、そして経営企画や新しいビジネスモデルやイノベーション等々、
多くのことに対応していかなければならず、お忙しい中で日々奮闘されていらっしゃいます。
変化の激しい時代において、競合との差別化には日々の業務改善に加えて、
革新的な製品・サービスを生み出すことが不可欠になってきています。
◆日本リアル開催◆アセアン5ヵ国における国別HRセミナー
グローバル領域における販路拡大・事業推進の中、ASEANエリアは非常に重要視されている企業が多くございます。
本セミナーでは、パソナグループのASEAN 各現地法人の責任者より、各国における労働市場や人事労務関連情報の提供から、日本人赴任者のビザ、日系企業の現地人材の採用とマネジメント上の課題と対策傾向について、実例を交えながら解説させていただきます。
海外事業発展のための組織戦略の一助になれば幸いです。
4月～開催！赴任者向けリーダーシップ・マネジメントプログラムのご案内（オンライン開催）
毎年ご好評いただいておりますプレセナ・ストラテジック・パートナーズとパソナシンガポール共催のASEANで戦う赴任者向けマネジメントプログラムですが、2024年度も4月30日から開催いたします。（日本語・オンライン）
ASEANで日々奮闘されている、もしくはこれから赴任される管理職、管理職候補、または管理職能力を身に付けたい皆様を対象に、 マネジメントに不可欠なスキルをテーマとしたトレーニングプログラムを開催致します。
各社１名・１科目4時間から学べる公開型人材育成プログラムとなっておりますので、皆様の目的や課題に応じて、必要な講座を組み合わせて受講いただけます。
日系企業が必ず知っておくべきシンガポール予算案2024♦3月1日（金）開催！最新の政府の方針の全てを徹底解説
本年の予算案が2月16日（金）に発表予定である事を受け、
「日系企業が必ず知っておくべきシンガポール予算案2024」のウェビナーを開催する運びとなりましたので、お知らせさせていただきます。
本ウェビナーは、人材紹介会社のパソナシンガポールとASEANのイノベーションプラットフォームのJSIP、そして進出コンサルティング会社のGPCの共同開催で、就労ビザ、ビジネス、人事、税務、助成金など、特にシンガポールに進出済・進出予定の日系企業様が知っておくべき論点に注目して幅広くカバーします。
アセアン5ヵ国における国別HRセミナー
～ベトナム・インドネシア・タイ・シンガポール・マレーシアの最新情報をお届けいたします～
各国における労働市場や人事労務関連情報の提供から、日本人赴任者のビザ、
日系企業の現地人材の採用とマネジメント上の課題と対策傾向について、実例を交えながら解説させていただきます。
海外事業発展のための組織戦略の一助になれば幸いです。
